マンションの場合、まず案じられるのは、言うまでもなく地震への備えである。二〇〇五年暮れに突如、表面化して世間を震憾させた「耐震強度偽装問題」はまだ記憶に新しい。あのニュースを聞いて驚愕した人は多いと思うが、私も含めて建築業界に身を置く者のなかには、かなり以前からあのような問題が起こるのではないかと危惧する人が少なくなかった。耐震強度偽装問題は「起こるべくして起きた事件」だった。その証拠に、あの事件以降も似たような問題がくり返し世間を騒がせている。
（参考）
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さほど悪質ではないケースや、新耐震基準以前の建物まで含めれば、強度に不安のあるマンションは星の数ほどあるだろう。大切な土地を売って購入した高額なマンションが強度不足物件だったなどということにでもなれば、「老後は安泰」どころか目の前は真っ暗だ。そして、もし本当に大規模な地震に見舞われたら……。大地震の直撃を受けたとき、もっとも被害が大きいのはウォーターフロント、つまり海や河川に近い地域である。もともと地盤がゆるいうえ、津波や洪水に襲われる可能性がある。そんなとき、高屑マンションのエレベータが停止したら、どうやって逃げるのか。さらにマンション自体は安全でも、埋立地の液状化現象によって道路が陥没したり橋が崩壊したりすれば地域全体が孤立してしまうかもしれない。